データ連携のためにはインフラは開放型でなければならない

部門間や異業種にまたがって新たなサービスを構築するとき課題となるのがサイロ化の問題です。部門ごとにデータを扱うシステムがサイロ状に構築される課題に対しては、クラウドの導入が解決策のひとつとなります。しかし、会社全体でのガバナンスが効かないと、部門ごとに別々のクラウドを採用したり、移行したりすることによって、また別のサイロの問題が発生してしまいます。自社サイト内にクラウド・インフラを構築するオン・プレミス型クラウドの場合でも、クラウド・ベンダーの提供するオフ・プレミス型クラウドを活用する場合でも、異なる事業者間で複数のクラウドを連携させる場合は、相互の接続性が保証された開放型のテクノロジーを使うことが重要になります。

スマートフォンの普及により、新しいサービスをアプリの導入という形で簡単に実現できるようになりました。これからのアプリは、業種間・企業間をまたがり、サービスの組み合わせを行うことによって、従来では考えられなかったサービスを迅速に開発することができるようになります。このようなサービス機能の呼び出しに使える環境を整えた状態がAPIエコノミーです。APIとはアプリケーション・プログラムからサービス機能を呼び出すことの出来るインターフェースのことです。

この開放型技術のもとでは、API呼び出しによって必要な情報を参照することができるようになります。例えば、アプリから、クラウド上の機能を利用し、SNSのデータによるセンチメント分析をしたり、細かな地域メッシュ単位で天気予報の分析を行うことが可能です。個々のサービス機能は小さなものですので、マイクロ・サービスとしてカタログ化され、スマートフォン上でいつでも参照することができるようになります。開放型の技術では、いままでの制約を解消し、他業種間にまたがって複数のサービスを呼び出しながら一つのトランザクションをリアルタイムで完結させることができるようになります。